青少年自然の家わっぱるにて防災キャンプが開催されました

豊中市立青少年自然の家わっぱるにて3月4日・5日に開催された、防災キャンプにスタッフとして参加してきました。
避難所1日目を想定した、電気・ガス・水道が使えない想定での薪を使った調理（東日本大震災においても、発災初日は皆で食料を持ち寄り火を起こして調理したそうです）、非常用持ち出し袋の中身の確認、そして避難所でのテント設営の練習など、実践的な内容を主としつつ、かつキャンプとしても楽しめるコンテンツの数々を参加者の方とともに興味深く体験しました。

発災時、水や食料よりも早く必要なものは

阪神淡路大震災、そして東日本大震災を経験された方のお話からは、従来の「防災」のイメージとは異なる知見も得られました。
たとえばトイレ。非常時にはまず水や食料の確保が必要なこととして真っ先に思い浮かびますが、
それらがおおよそ半日程度我慢できるのに対して、トイレは発災後3時間程度で半数以上の人が行きたい、必要だと感じるといいます。
発災から必要となるまでの時間は水や食料よりトイレの方が短い、これは言われてみれば当然かもしれませんが、見落としやすいポイントではないでしょうか。
発災後は電気・水道の不通により、水洗トイレが使えない場合も多く、そうした際には仮設トイレを利用することとなります。
しかし、仮設トイレの使い方が分からない、恥ずかしいなどの理由でトイレを減らすために飲食を控え、結果として体調を崩されて亡くなる方もいます。
こうした災害関連死が近時の東日本大震災、熊本地震では多く発生し、課題が浮き彫りになっています。

衛生的で利用しやすい仮設トイレの配備を各地の避難所に進めるとともに、市民の方にも平時から仮設トイレの使い方を知ってもらう、実際に使ってもらう体験をしてもらい、いざという時にも使える状態になってもらう。
そうしたハード・ソフト両面からのアプローチが今後行政には求められます。

自分ごととしての防災を広く普及させるために

そして、災害時には、まず間違いなく平時のように行政は機能しません。
すなわち、地域の方の安否確認や避難所の開設・運営など一次的な災害対応は地域の人が力を合わせて行う必要があります。
発災時の対応を理解し、これらの対応を中心となって行える人を一人でも多く確保する。
そのためのアプローチとして、防災キャンプのようなイベントは非常に有効です。
ひたすら知識をインプットするのではなく、実際に手を動かしてみることで災害時にどう対応すればよいのかというイメージは沸きやすくなります。
「キャンプ」として門戸は広く開け、多くの人を誘い入れたうえで「防災」の深い知識を実体験とともに持ち帰ってもらう。
そうした有意義なイベントを行政としても運営の支援や開催地の確保など、後押ししていく必要があると感じています。